需要の多いおすすめ必置資格ランキング
必置資格おすすめランキング
必置資格とは、特定の業務や事業に必要人員設置する必要があると定められている資格です。
例えば宅建士は、不動産業の会社（宅建業者）の従業員のうち5人に1人の割合で置かなければなりません。
必置資格は、ただ持っているだけでも評価されたり、昇給や資格手当が出るなどのメリットがあります。
もちろん、就職や転職にも役立ちます。
では、早速おすすめ必置資格のランキングに入っていきましょう。
なお、このランキングの必置資格の難易度は、宅建以外簡単に取得できます。
1位 宅建（不動産業）
言わずと知れた宅建士。
上記でも述べたように宅建業者の従業員のうち5人に1人の割合で置く必要がある必置資格です。
また、不動産の取引で重要事項説明というものが必要なのですが、これは宅建士でないと記名や説明ができません。
300人の会社では最低60人、500人の会社では最低100人、1,000人の会社では最低200人必要で、多くの宅建業者で宅建士が不足している分、求人件数もかなり多く、需要の多い必置資格です。
また、自宅からZoomで重要事項説明を説明を行う重説バイト等、働き方を選べるのも宅建士の魅力です。
宅建は男女問わずおすすめな必置資格です。
2位 危険物取扱者乙4類（ガソリンスタンド等）
危険物乙4類は、ガソリンスタンド等危険物を取り扱う職場に必ず置かなければならないとされている必置資格です。
最近、セルフガソリンスタンドが増えてきて、危険物乙4類の有資格者の需要が高まってきています。
とはいえ、乙4類は簡単に取れるから持っている人も多いという声もあります。
しかし一定数求人件数があるので、需要のある必置資格と言えます。
危険物乙4類を持っていると、セルフガソリンスタンドでモニター監視等を行うことができます。
時々お客様から質問で呼び出されたり、モニター監視以外にも掃除等を頼まれることもあります。
深夜勤務の求人が多いので、男性におすすめの必置資格です。
3位 第一種衛生管理者（総務）
第一種衛生管理者は、50人以上の会社には最低1人必要とされている必置資格です。
また、会社の規模が大きくなるほど必要人員が増えます。
200人を超えると2人以上必要、500人を超えると3人、1,000人を超えると4人、2,000人を超えると5人、3,000人を超えると6人以上必要です。
現在、衛生管理者が不足している企業が多く、10,000円資格手当を出すから取ってほしいと従業員に呼び掛けている企業もあるくらいです。
衛生管理者の資格は第一種と第二種とありますが、ほぼ同じ難易度（どちらも簡単）なので、同じ事なら、すべての業種で通用する第一種がおすすめです。
受験資格はありますが、会社勤めで整理・整頓・掃除等をしたことがある人なら大抵あてはまるので、これまで勤めたことのある企業（現職含む）に相談してみるとよいでしょう。
なお、第一種衛生管理者の求人は、総務職が多い傾向にあります。
4位 登録販売者（ドラッグストア・薬局等）
ドラッグストアや薬局には、薬剤師か登録販売者を設置する必要があります。
また、医薬品を取り扱いたい化粧品会社や健康食品会社等にも必要です。
登録販売者は、受験資格こそないものの、免許を取得するには、一定時間以上の実務経験が必要です。
この実務経験を得るには、ドラッグストア等で働く必要があります。
就職先・転職先もドラッグストアや薬局が多いので、接客・販売が苦にならない人に向いています。
なお、資格自体は難しいものではなく、1～2ヶ月くらいの勉強で簡単に取得できます。
簡単だから取得者が多いという声もありますが、求人件数も多いので、需要のある必置資格と言えます。
必置資格も自分の適性等を考えて取得しよう
上記以外にも、必置資格はたくさんありますが、受験資格を要求されるものも多い。
また、接客が苦手なのに登録販売者を取得しても資格を活かすことができないというケースもあります。
必置資格も自分の適性を考えて取得しましょう。
また、勤めている企業で、必置資格の資格手当が支給されているなら、取得しておくと収入アップにつながります。
必置資格と業務独占資格のちがい
さてさて、必置資格は、特定の業務や事業に必要人員設置する必要があると定められている資格だと冒頭で説明しました。
必置資格に似たもので、業務独占資格というものがあります。
業務独占資格とは、特定の業務を行うのにその資格がないと行うことができない（許されない）という資格です。
業務独占資格には、医師、美容師、看護師、税理士、薬剤師、司法書士等が挙げられます。
具体的な例でいえば、美容師の免許を持っていないと、人の髪を切ることができない（許されない）ということです。
医者も医師の免許がないと診察や診療ができません（できたらこわいですね）。
必要人員設置しないといけないのが必置資格。
持っていないと業務を行えないのが業務独占資格です。